日産カルロス・ゴーン社長が自動運転を語る。(テレビ朝日・報道ステーションより)

10月28日のテレビ朝日・報道ステーションで、日産のカルロス・ゴーン社長が自動運転について熱く語った。日産の技術によると、自動運転は2020年、すなわち東京オリンピックが開かれる5年後に実用化が可能であるという。番組では実際に自動運転のデモ運転の様子が流れていたが、当たり前のことだが自動運転ではハンドルもアクセルも握らなくてもいい。ハンドルなどは実際に収納することも可能で、運転席(運転はしないが)の前にはハンドルではなく液晶画面がある。

自動運転の利点はいくつかあるが、一つはもちろん運転手が必要でないことだ。これによって通勤の往復2時間がビジネスや読書に費やすことができる。映画も観ることもできる。居酒屋で飲んだ帰りに自動運転で家まで帰れる。

そしてゴーン社長は、未成年が自動運転で車に乗れる、すなわち運転免許がない人間でも一人で乗れることを強調していた。もちろんそのためには法改正が必要だ。

そして二つ目は、圧倒的な事故率の軽減だ。自動運転車にはAI(人工知能)が搭載されており、前方は200メートル、後方70メートル、左右は30メートルまで認知して判断されるという。もちろん信号も認知される。このAIによって、100%はないだろうが、人間が運転する場合に比べて事故率は圧倒的に軽減されることが予想される。

その一方、ゴーン社長は自動運転の課題も述べていた。その一つは地図だ。昨日までの地図が今日も正しいとは限らない。そして地図に載っていない工事がされているかもしれない。しかし僕の個人的な感じだが、これらの課題をクリアするのはそんなに難しいことではないと感じる。

そして対談の最後に、古館氏は非常に重要で、自動運転の根幹を揺るがすことを指摘した。AI機能、すなわちコンピューターが乗っ取られる危険性だ。すなわちサイバー攻撃の危険性だ。対談を観ていた感じだと、サイバー攻撃に対する対策はもちろん非常に力を入れるが、まだ未知数であるように感じた。サイバー攻撃対策はこれからの自動運転を開発を進めるうえで、実用化に近づけば近づくほど、そして実用化された後はさらに重要度が増すであろう。そしてこの対策は、車に搭載されるシステムと全ての車を管理するサーバー、この両者に対策されなくてはいけないことは容易に考えられる。

現在、自動運転は日産だけなく世界のほとんどのメーカーが力を入れており、実際トヨタ、ベンツの自動運転の様子は最近映像で観た。もし5年で自動運転が実用化されると、これは自動車が誕生した時に匹敵するほどの飛躍だ。話題性・重要性・変革性、どれをとっても次世代自動車と言われている燃料電池車などの比でない。はたして計画通り自動運転がうまく実用化されるのか、それともこれから5年の間に困難な壁に突き当たるのか。5年後の自動車社会がどう変わっているのか非常に楽しみである。

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